当院は在宅医療を主とする診療所(在宅療養支援診療所)です。
病気やケガ、高齢などで病院に通院することが難しくなっても、できる限り住み慣れた自宅で過ごしたいと希望される患者様やご家族を総合的に支援いたします。
がんを罹患された方でも、がんの痛みやきつさといった症状を和らげながら、病院やホスピスではなく、自宅で最期まで過ごしたいという希望をかなえることが可能です。

「在宅医療」とは

在宅医療とは、皆さんのご自宅に医師が訪問し、ご自宅で診察、処方、治療を受ける医療です。

患者さんの思いとご家族の思いからはじまる・・・在宅医療
我が家に帰りたい、最期の日は我が家で迎えたい、家族みんなといつも一諸にいたい、、、という患者さんの思い
いつもそばで寄り添っていてあげたい、最期は好きだったこの家で家族みんなで見送ってあげたい、、、というご家族の思い

そんな両者の思いを叶える1つの方法に在宅医療があります。
大切な家族の誰かが、病気になり通院できない場合に、病院でなく、自宅などで治療を行うことが在宅医療であり、通常病院で行われる入院医療や外来医療に次ぐ第3の医療として、多くの人に受け入れられるようになってきました。

多くの場合、 寝たきりの高齢者や、回復が難しい障害者の方など通院が困難な方のためのものです。

通院は難しいけれど自宅で継続して医療を受けたいと思うとき、在宅医療でそれを実現できます。また、がんなどで治癒が困難でお体を患っている場合、多くの方は住み慣れた家に帰りたいと希望するとします。
そのときも、「在宅医療」を利用することで自宅での治療継続ができます 。

月に2回、またはそれ以上の頻度で定期的な訪問診療を行いながらご自宅で過ごすことを可能にします。

具合が悪くなった際には、症状をお伺いし24時間体制で緊急の往診を行います。

ご利用いただける方

・病院に一人で通院することが難しい方
・ご自宅での療養をご希望される方
・寝たきりの方、またはそれに準ずる方
・がんなどの治療をご自宅で行っている方
・退院後、ご自宅で療養しようと考えておられる方
・ご自宅で、点滴、高カロリー輸液、胃瘻、在宅酸素やカテーテルなどの管理が必要な方
・ご自宅で緩和ケアをご希望の方 など、

様々な方にご利用していただくことができます。施設でのご利用も可能です。

まずはお電話でご相談ください。

費用とお支払い方法

在宅医療は保険診療です。その点では病院に外来受診される場合と変わりありません。詳しくは面談の際にご説明いたします。

  • 24時間体制での在宅診療の基本費用:在宅時医学総合管理料という費用がかかります。1割負担の方で月4,500円、3割負担の方で月13,500円です(上の表の金額に含まれています)。
  • 訪問診療にかかる費用:定期の訪問診療と緊急往診には、1回ごとに費用がかかります。緊急往診は、時間帯(昼間・夜間・深夜)によってかかる費用が異なります。
  • 要支援・要介護認定を受けている方にかかる費用:居宅療養管理指導料がかかります。ひと月あたり588~1176円(介護保険の負担割合によって異なります)です。

高齢者の方にかかる費用:医療費負担の上限(1割負担で14,000円、3割負担で57,600円)が決まっているため、1か月あたりの診療費の自己負担額は、おおむね1割負担の方で7,400円~14,000円程度、3割負担の方で20,000円~57,600円程度とお考え下さい。

障害をお持ちの方、特定疾患をお持ちの方にかかる費用:医療費の自己負担が公費で支払われる場合があります。手帳や受給者証などをお持ちの方はお知らせください。

在宅医療を検討する際に、知っておくべき公的制度を確認しましょう。

介護保険制度

介護保険は、介護が必要な高齢者の治療や介護などにかかる費用を社会全体で支援する保険制度です。市区町村が保険者となって運営を行い、40歳以上の人が加入者、つまり被保険者となって、サービス事業者が提供する介護サービスを利用することができます。

要介護者が受けられるサービスは主に4つあります。

  1. ①居宅サービス:居宅などで受ける(訪問介護、訪問入浴介護、訪問看護、訪問リハビリテーション、居宅療養管理指導、通所介護、通所リハビリテーション、短期入所生活介護など)
  2. ②施設サービス:施設で受ける(介護老人福祉施設、介護老人保健施設、介護療養型医療施設)
  3. ③居宅介護福祉用具購入・居宅介護住宅改修
  4. ④地域密着型サービス:居宅などや施設で受けるが、居住する市区町村限定

また、要支援者に対する介護予防サービス、地域型密着型介護予防サービス、地域包括支援センターなどがあります。

それ以外の制度

・障害者福祉制度

年齢を問わない制度で、身体障害者手帳を有することが制度活用の前提となります。

・難病医療

難病の患者に対する医療費の自己負担額が助成されます。
(306疾患、医療費助成は疾患の程度や世帯所得によって異なります。)

・生活保護制度

就労能力がない方に対して生活費、医療費などの給付が行なわれます。福祉事務所で必要性が判断され実施されます。

・成年後見制度

認知症などで判断能力が低下したとき、後見人がその人の利益を本人に代わり、財産などを守る制度。後見人の選定は家庭裁判所で審判されます。

・長期生活支援資金貸付制度

不動産を担保に入れ、毎月一定額の現金を貸し手から借り受け、借り手が死亡あるいは土地を離れたときに清算を行います。